所属：大阪大学大学院　

概要：開発モデルはGISや国勢調査などの利用可能な統計情報から対象地域に立地・居住する業務施設・世帯を生成し、生成した業務施設・世帯に対して建築仕様、設備仕様等に関する多数のエネルギー需要決定因子を組み合わせて付与するSyntheticアプローチを採用した。各業務施設、住宅のエネルギー需要推計では、施設利用者、住宅世帯構成員の生活行動を確率モデルにより生成し生活行動に基づいてエネルギー需要を定量化する。このような仕様により将来における技術普及がもたらすエネルギー需要および二酸化炭素排出量の変化を推計可能である。開発モデルにより、①日本全国の業務部門、②東京都世田谷区、三鷹市、調布市、狛江市の民生家庭部門、業務施設ストックの二酸化炭素排出量削減可能性の評価を実施し、開発モデルが有用であることを確認した。

論文掲載,発表実績:
（学術雑誌掲載論文）

• Yamaguchi Y, Kim B, Kitamura T, Akizawa K, Chen H, Shimoda Y. “Building stock energy modeling considering building system composition and long-term change for climate change mitigation of commercial building stocks”, Applied Energy 2022;306:117907. https://doi.org/10.1016/J.APENERGY.2021.117907.

（国内研究会等発表論文）

• 鳴川公彬，山口容平，西島拓海，下田吉之, ‘ストックの経年変化を考慮した業務部門地球温暖化対策計画評価’, 第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集, pp. 135 – 140, 2022
• 山下皓太郎，山口容平，大塚敦，西島拓海，鳴川公彬，下田吉之，’ 業務部門における温室効果ガス排出量削減効果の評価：省エネルギー技術普及シナリオによる検討’，第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集, pp. 141 – 146, 2022
• 山口容平，西本隆哉，藤原みさき，鳴川公彬，山下皓太郎，西島拓海，大塚敦，榎原史哉，内田英明，下田吉之，荻本和彦，岩船由美子，井上智弘，黒沢厚志，加藤悦史，’ ソフトリンクによる2050年のエネルギー需給分析　その2（1）民生部門エネルギー需要’ ，第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集, pp. 729 – 734, 2022